9月18日のマーケットは、米国の金融政策と日本市場の特殊要因が重なり、日経平均株価が大きく上昇しました。今後の注目点を見ていきましょう。
1. 市場の現状：日経平均「爆上げ」の背景
• 日経平均は513円高となり、4万5000円を超える急騰を見せました。この上昇を牽引したのは、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループなどの半導体関連株です。
• 米国のFOMCでは予想通り0.25%の利下げが発表され、過度な利下げではなかったため、市場には「ソフトランディング継続」の安心感が広がり、日本株の優位性が保たれたと分析されています。
• さらに、市場全体の信用取引における空売りが約1.1兆円と「異常値」を記録しており、これが「踏み上げ相場」となって株価を押し上げています。日経平均はボリンジャーバンドの「バンドウォーク」という強い上昇トレンドを形成中です。
2. 市場の過熱感と潜在的リスク
• 歴史的な過熱感:
現在の市場は、好材料を先々まで織り込み済みで「材料出尽くし」の状態にあると指摘されています。
加熱指数は77～78%に迫り、日経平均のPER（株価収益率）は18.06倍と、過去のピークを超えており「異常な加熱感」を伴う上昇です。
• 暴落リスクの警告:
この急騰は、買い方ではなく売り方の「買い戻し」が主な要因であり、この動きが止まると買い方がいなくなるため、エネルギー不足が懸念されています。
次に陰線が出た際には、5%では済まない「暴落」になる可能性があると警告する声もあります。RSI（相対力指数）も80ポイントに達し、極めて過熱した状態を示しています。
• 異例の利下げと景気後退懸念:
米国の今回の利下げは、インフレ率が高い中で行われた「高インフレ時の利下げ」であり、過去30年で「前代未聞」の異例な事態と指摘されています。
これは、インフレを上回るペースで「雇用が悪化」している可能性を示唆しており、景気後退、リセッションへの懸念を高めています。
3. 今後の主要な注目点
• 日本株の焦点:
本日（9月19日）の日銀金融政策決定会合と植田総裁の会見が最大の注目点です。
植田総裁が利上げを織り込ませるような発言をすれば、急激な円高と株安に転じる可能性があります。また、日経レバレッジ（1570）の信用倍率が1倍を超えるかどうかも、ショートカバー終了の重要なサインとして注視されています。
• 米国株の焦点:
今後1～3ヶ月（10月、11月、12月）のS&P500の動きが極めて重要です。この期間に株価が上昇せず下落するようであれば、過去と同様に景気後退が近づいていることを示唆すると警告されています。
また、S&P500と生活必需品セクターの資金の流れを示すSPX/XLPチャートや、米2年債利回りの動向も、景気後退の先行指標として注目されています。
4. 投資スタンス
• 一部では「下がるまでは上についていけ」と強気なスタンスを示す意見がある一方で、過熱感から個別銘柄の半分は利益確定しておくべきだという意見もあります。
現状は強い上昇相場が続いていますが、その裏には極度の過熱感と景気後退の潜在的なリスクが潜んでおり、特に金融政策の発表には細心の注意が必要です。
それでは、またお会いしましょう。
コメント